日本IBMは、商品開発や一時的な処理能力の追加に、インターネット経由でHPC環境を提供するDeep Computing Capacity on Demand（DCCoD）を9月10日に開始した。CCoDは、製品開発や金融商品の開発に必要な大規模シミュレーションなど短期間だけハイパフォーマンス・コンピューティング（HPC）が必要な企業、導入済みの処理能力を超える計算が年に数回必要になる企業が、ニーズに応じたHPC環境をプロセッサの数と利用期間に応じた料金で一時的に活用できるようにする。

　このサービスでは、米国ニューヨーク州のDCCoDセンターにあるIBMのPOWERプロセッサ搭載の大規模並列処理サーバ、米Intel社製CPU搭載x86サーバの大規模クラスタで、AIX、Linux、Windowsの各OSに対応したアプリケーションソフトウエアとミドルウエアを実行し、VPN経由で日本で利用することがきできる。アプリケーションソフトウエアとミドルウエアのライセンスとメディアなどは利用者が用意し、日本IBMがソフトウエア導入とセットアップを行える環境やセキュアネットワークログイン環境を提供する。

　DCCoDは年会費が780,000円で、1CPU1週間あたりの利用料金が403,200円からで、最低利用条件は32CPUを1週間からとなっている。