東芝とシャープは21日、大画面テレビ用の液晶パネルとシステムLSIを相互に供給することで合意した。2008年度からスタートする。この提携により、東芝はシステムLSIに、シャープは液晶パネルにと、それぞれが強みを持つ事業領域に経営資源を集中投資できるメリットがある。

　今回の合意により、東芝は2010年度に32型以上の液晶テレビに搭載する液晶モジュールのうち約40％をシャープから調達する。シャープは液晶テレビに搭載する映像処理用などのシステムLSIのうち約50％を東芝から購入する予定だ。

　東芝の西田厚聡社長は「2010年度の調達比率は現在のテレビ事業規模を考えて設定した。今後のテレビ事業の展開によってはその比率が増える可能性もある。また、将来この提携範囲を拡大することも視野に入れている」と述べた。両社間の取引額は現在700億円～800億円だが、将来はこれを3倍以上としたい考えである。

　東芝は、日立製作所、松下電器産業との共同出資会社である「IPSアルファテクノロジ（IPSアルファ）」でテレビ用の液晶パネルを量産している。今回のシャープとの提携により、東芝は同社が保有するIPSアルファ株（東芝の出資比率は15％）を売却する方向で検討している。また、2009年度までに開発を予定していた大画面有機ELテレビについては、開発を見送ることにした。「寿命や消費電力の点で有機ELパネルよりも液晶パネルのほうが優れている」（西田社長）と判断した。

　シャープは、2010年3月の稼働に向けて大阪府堺市に新しい液晶パネル工場を建設する。この新工場では、第10世代と呼ばれる2850mm×3050mmのマザーガラスを使って、40型／50型／60型クラスの大画面液晶パネルを生産する計画である。シャープにとっては、東芝と長期供給契約を結ぶことによって、新しい液晶パネル工場の安定操業が見込めるメリットがある。

　シャープは、液晶テレビ用のシステムLSIについて、これまで東芝製のLSIと台湾のファウンドリに生産委託したLSIの両方を搭載してきたが、今後は全面的に東芝製のシステムLSIを採用していく考えだ。シャープの片山幹雄社長は「半導体事業は今後、いくつかの製品に重点を絞り込む。社内での開発はイメージセンサーと液晶ドライバICの2つに集中していく」と述べた。
（EDN Japan・馬本 隆綱）