日立製作所、新神戸電機、日立マクセルの3社は23日、ハイブリッド自動車をはじめ車載用リチウムイオン二次電池の増産と開発強化を目的に、3社の合弁会社である日立ビークルエナジーに対する増資を実施した。

　増資額は、日立39億8,800万円、新神戸電機12億円、日立マクセル8億1,200万円の計60億円。増資額の半分を資本金に、残りを資本準備金に繰り入れる。日立ビークルエナジーの資本金は40億円から70億円となり、出資比率は日立64.9％、新神戸電機25.1％、日立マクセル10％となる。

　日立ビークルエナジーは、2004年6月に茨城県ひたちなか市に設立され、車載用リチウムイオン二次電池の開発・製造、マーケティングを行っている。06年3月の日立と新神戸電機による第一次増資により日立が筆頭株主となったことで、日立グループが主導して電動車に必須の主要コンポーネントである、モーター、インバータ、バッテリーを組み合わせて提供できる体制を固めた。日立ビークルエナジーでは、すでに累計20万セルのリチイオンバッテリーを複数の自動車メーカーに販売している。

　日立の予測によれば、ハイブリッド車市場は06年の41万台から2010年に150万台に拡大し、2015年には採用される二次電池として現在主流のニッケル水素よりもリチウムイオンの需要が上回るようになるという。