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2004年09月21日
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産総研など、燃料電池向け水素貯蔵材料の新合成手法を開発
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産業技術総合研究所と超臨界流体研究センターは、燃料電池用の水素貯蔵材料を合成する新しい技術を開発した。産総研が9月17日に明らかにしたもの。この技術は、超臨界二酸化炭素（CO2）と担持ロジウム触媒との組み合わせることで、水素貯蔵材料として利用可能なデカリンを従来の手法よりも低温で、高選択・高効率に合成できるという。触媒劣化が起こらないので長期使用が可能なこと、デカリン回収が容易なこと、溶媒であるCO2を反応後に気体として回収して再利用できることなど、「環境負荷を低減する水素貯蔵材料合成システムとして実用化が期待できる」（産総研）。同技術については、9月27〜30日に宮城県仙台市で開催される触媒学会で発表する。
従来のナフタレン水素化技術は、担持白金触媒を用いて反応温度200℃以上の高温で処理を行っていた。産総研などは、超臨界CO2と担持ロジウム触媒を用いナフタレンの水素化反応技術を検討。その結果、ナフタレンを効率よく水素化できることを確認した。実験によると、60℃の場合、ナフタレン転化率100％、選択性100％でデカリンが得られたという。
「新技術は、大幅に反応温度を低下させるとともに、デカリン選択性が飛躍的に向上する。さらに、超臨界CO2の溶媒効果により、触媒表面が清浄化され、触媒の繰り返し使用や長期使用が可能となる。さらに省エネルギーかつ環境負荷低減という性質を持つ」（産総研）
今後は、デカリンなどの有機系水素貯蔵材料合成だけでなく、化学工業やファインケミカルズにおけるさまざまな有機合成反応プロセスへの適用についても検討していく。
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