米Intel社と米Microsoft社は次世代DVD規格としてHD DVDを支持し、HD DVD Promotion Groupに加盟することを明らかにした。Blu-ray Disc Associationには手痛い一撃だったかもしれない。HD DVDを推進する東芝と三洋電機、NEC、メモリーテックは、次のようなコメントを発表した。｢IT業界を代表する2社の支持を得たことで、両社のすぐれた技術力と販売力が当陣営にもたらされることになる。これによってHD DVDの普及はますます確実なものになるだろう。また、HD DVD製品の早期市場投入も促進されるだろう｣。

　これまでIntel社とMicrosoft社は次世代DVD規格について中立の立場をとってきた。今回のHD DVD支持で、Intel社の民生電子機器向けチップ｢Viiv｣やMicrosoft社の次期OS｢Windows Vista｣を搭載したパソコンは、HD DVDに対応することになりそうだ。In-Stat社の主席アナリストであるGerry Kaufhold氏は、｢両社のHD DVD支持は、ホームネットワーク分野において、DVD業界にとっては1歩後退、パソコン業界にとっては1歩前進である｣と指摘した。
　同氏は、｢HD DVD規格は、ユーザーが自分の所有するHD DVD映画をパソコンに取り込むことができる｢マネージド・コピー｣機能を備えている。ホームネットワークの人気が高まり、DVDユーザーは家庭内のいろいろな場所でコンテンツを見たいと思っている状況の中で、｢マネージド・コピー｣機能はユーザーの出費を大幅に抑えられるものとして期待されている｣と説明した。
　さらに同氏は、｢Microsoft社とIntel社が行動を起こすときは常に、パソコン販売台数の増加につながる何かがある。これはもちろん両社にとって歓迎すべきことである。明らかに今回、Microsoft社とIntel社は、エンターテインメント機器としてパソコンが使用されることを期待している｣と続けた。

　Intel社とMicrosoft社のHD DVD支持表明によって、両社はBlu-ray陣営や従来からの家電最大手であるソニーやPhilips社と争うことになる。Kaufhold氏は、｢これを機に、北米市場ではHD DVDの勢力が拡大することが予想される。現在、北米市場では、デジタルホームネットワークに重点が置かれているからだ。しかし北米以外では、おそらくBlu-rayに影響を与えることはないだろう｣という見方を示した。今回2社が加わったことで、HD DVD規格を支持する企業は110社になる。
(Electronic News)