産総研、ハードウエアによる高速ウィルス防御システムを開発

　産業技術総合研究所次世代半導体研究センターは、FPGA(Field Programmable Gate Array)を書き換えることにより新種のウィルス情報に自動的に対応し、コンピュータ・ウィルスがパソコンや情報家電に侵入する前に除去できるハードウエアを開発した。このハードウエアによりパソコンに負担をかけることなく、高速にウィルスをチェックでき、新種のウィルスに対してもユーザーが操作をする必要がなくなる。
　従来から使用されてきたパソコンにインストールするウィルス対策ソフトは、ネットワークが高速化し受け取るデータが増えるにつれ、ウィルスチェックに処理時間がかかり、新種のウィルスには対策を講じる前に感染する可能性を排除できないという問題を抱えている。また、ネットワークに自律的に接続する家電製品などでは、ウィルス対策ソフトの有効性は低くく、新たな防護対策が求められている。
　産総研は、文部科学省の都市エリア産学官連携促進事業の一環として、書き換え可能なハードウエアであるFPGAを用い、パソコンとネットワークの間に挿入するウィルスチェックシステムに取り組んできた。開発されたハードウエアは、ウィルス情報を集めたデータベースを監視し、新種のウィルス情報が登録されると、その特徴をチェックするデジタル回路をFPGAに自動的に生成でき、帯域幅が10Gbpsの10ギガイーサネットの通信データをリアルタイムにチェックして、疑似ウィルスを含むデータのみを除去することに成功した。産総研では今後3年から5年以内の実用化を目指し、パソコンだけでなくセキュリティ対策が脆弱な情報家電、携帯電話、電子手帳などのための有効なセキュリティ対策となるように研究を進める。

図1 本システムのコンセプト

図2 本システムの構成

図3 開発した実証システム (写真)